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2016年5月 三ツ池だより 「安政の事件に学ぶ」

by staff on 2016/5/10, 火曜日
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熊本が大変なことになっている。地震発生から10日で900回の地震が起こっている。(5月7日時点で震度1以上の地震は1301回発生) まだまだ収束になりそうもない。そんな時にFBで飛び込んできた情報である。少し引用してみたい。

かつてアメリカのペリーが軍艦7隻を率いて江戸湾に来航した嘉永7年(1月14日、新暦で2月11日)の11月4日(新暦で12月23日)に「安政東海地震」という大規模地震が発生しその32時間後の11月5日(新暦で12月24日)に「安政南海地震」という大規模地震が発生しています。そして、その翌年には「安政江戸地震」というこれまた大規模な地震が発生しております。幕末という大変な時代の変わり目に三つの大規模地震が広範囲に同時的に起こったのですが、この三つの大規模地震を合せて「安政三大地震」と呼ばれています。
安政と聞くと吾々はすぐに幕末における「安政の大獄」という幕府による大規模な弾圧事件を想い起しますが、当時の我が国の国土、天地大自然も大変な状況にあったのです。安政という元号は、嘉永7年の年頭にアメリカのペリーが来航し、大規模地震が連続して起こることから、当時の天皇であり、明治天皇の父君であった孝明天皇が、大きく安らかな御代になるようにと祈りを込めて改元された元号なのです。

さて、ペリー来航が1853年嘉永6年6月浦賀沖に現れるのだが、その3月には小田原地震、1854年5月には京都大火災、7月には伊賀上野、11月には東海地震、南海地震が起こる。下田も当然被害を受けた。1855年の安政の時代になっても地震は収まらなかった。飛騨、陸前、遠州、江戸、八戸沖、駿河、伊予・安芸。
4年の間には再度の地震を経験するところもあった。そのさなかに米国はハリスを下田の総領事として着任させたのであった。老中堀田は途中で辞任、後を大老井伊直弼が仕切る。反対派の意見を抑え込み、朝廷の許可を得ぬまま、半ば強制的なアメリカの要求に答えてしまいます。
これが大変な不平等条約であった。治外法権、関税自主権を日本が持たないというものだったことは承知のとおりです。この井伊直弼の行動にたいして、天皇を尊び開国に反対するという尊王攘夷運動が全国に広まっていたのです。
では今をどのように表現したらいいのでしょうか。世界は安定に向かっているかと言えばとても不安定なところにいます。エネルギーの奪い合いになっているという見方があります。資源エネルギーも持っていることでの力の誇示です。地球をさまざまに線引きして、この領域にある資源は自国の物だという議論があります。それであったら空気の量はどのように計算するのでしょうか。固体から液体、そして気体になり、その先にある心の波動・エネルギーを見ていくと、それまでの線引きの力関係からではなく、新しい発想が必要になってきているとおもわれてなりません。地球はひとつ、地球は仲間です。自然を無視しては人間の存在もないもののように思っています。

5月という時を少し眺めてみましょう。

うつくしく今苗代に入る足
中原道夫
苗代や鞍馬の桜ちりにけり
与謝野蕪村

田圃に稲が植えられるじきになります。

なつかしや未生以前の青嵐
寺田寅彦
天然の風吹きゐたりかきつばた
細見綾子
すてられて又さく花や杜若
正岡子規

新緑がおいしげり生き生きした自然界がたちあがります。

私たちの生存の意義が発展のためにあるのでしょうか? そうでしょうか? 発展が狭い領域のときには自由でよかった。領域が広くなると、相互侵略ということになってきたのです。ある地域の滅亡が地球全体の滅亡になってくるのです。だから前進が大いなる過ちであることに気がつき始めなければいけないのです。地震は大自然の叫びです! 地震は大自然からの警鐘です。だからどんな大きな津波がきても大丈夫なように、海岸線に大きな塀を作ることではないはずです。熊本に地震がきて、その地震帯のうえに原子力発電所があることを問題にしています。当然の話です。そういうところに原子力発電所をつくらないと決めていたはずです。現実見ていると過疎化対策と連動して設置されているように思います。本来消費地に近いとこがいいのに、不便なところに設置されています。そして地震情報と一緒にどこの原子力発電所は異常なく運転されているとテロップが出ています。大事なのは今後どうなのかということです。どのレベルの地震まで大丈夫なのか? 福島の事例から、この範囲の事まではだいじょうぶという指針が出せているはずです。福島では非常電源の設置位置が悪かったと指摘されています。津波で非常電源が簡単にダメになってしまった。それらが海側に設置されていた。今こうした対策をしてあるのでどのレベルまで大丈夫ですよというメッセージがほしい。

安政の大獄や地震の事例をみながら、考えてみることは、自然との真摯な取り組みである。災害は速やかに対処していく。そのなかで日本中どこに地震がおきてもおかしくない。それはしっかりした情報管理と対処である。情報発信基地の分散であり、食料自給率の向上である。様々な議論が巻き上がることを願っています。

 

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(文・写真:横須賀 健治)

 

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